株式会社アサノ大成基礎エンジニアリング ASANO TAISEIKISO ENGINEERING Co., Ltd.
お気軽にお電話でご相談下さい
03-5832-7181
受付時間:平日 9:00~17:30
など、もしあなたが土壌汚染調査・土壌汚染対策に関してニーズがある場合、
今からお伝えする情報がお役に立つと思います。
土壌汚染対策法の施行や土地の有効活用、再開発、廃棄物処理問題など
環境意識の高まりに伴って、土壌汚染・地下水汚染は、以前よりも
私たちの身近な問題となってきました。
当社は、49年に渡り培った地質調査技術、地下水利用技術とノウハウを活用し
土壌汚染に関する計画立案から土壌汚染調査、土壌汚染対策まで、
一貫してお客様のニーズに合わせた最適なサービスを提供しています。

土壌汚染調査は、他社の場合、通常1週間から2週間ほどかかります。
一方、当社の場合は、当社独自の汚染物質分析方法を確立して
いますので、1日で分析対応することが可能です。
土壌に含まれる鉛、カドミウム、水銀、セレンの重金属の
溶出量と含有量を全工程約30分から7時間以内に
測定・分析する当社独自の分析手法になります。
平成17年度、平成19年度、平成21年度に東京都が公募した
「土壌汚染調査(重金属等)の簡易で迅速な分析技術(簡易分析法)」
に大成基礎設計株式会社(現アサノ大成基礎エンジニアリング)
および他社との共同開発を含め提案した分析技術
●ストリッピング・ボルタンメトリー法
●蛍光X線分析装置による簡易溶液分析法
など東京都で採用された全42技術のうち
9技術が選定されました。
![]() 写真:水銀フル―・ボルタンメトリー分析計 |
![]() 写真:小型蛍光Ⅹ線分析装置 |
土壌から重金属を抽出する方法(前処理方法)としては、
・公定法準拠法(振とう法)
・超音波抽出法
の2通りで選定されています。
東京都が選定した土壌汚染調査(重金属等)の簡易で
迅速な分析技術の詳細については、東京都環境局の
ホームページに掲載されています
東京都は、この簡易分析法を環境確保条例に基づく土壌汚染調査で
使用可能として、次の効果あるいはメリットがあるとしています。
但し、都条例に基づく調査は、公定法分析と併用して調査を
実施する必要があります。
大きく分けると3つのサービスを提供しています。
■土壌汚染調査・地下水汚染調査・分析サービス
■土壌汚染対策コンサルティングサービス
■土壌汚染・地下水汚染の浄化対策工事サービス
資料調査やヒアリング調査により、土壌汚染・地下水汚染
の可能性を検討します。
表層の土壌や土壌ガスを採取し、有害物質による汚染状況を調査します。
汚染発生源の絞り込みや汚染範囲の概略を把握するのが目的です。
この段階で、敷地内の既設設備を利用し、調査を行う場合もあります。
(例:既設井戸を用いた地下水調査など)
ボーリング調査を行い汚染範囲・汚染深度を調査します。

写真:ボーリング調査状況
得られたデータから土壌汚染機構を解明。必要に応じて、土壌汚染対策
工事検討に必要な地盤・地下水情報(地盤強度・地下水水理情報など)
や地下水移流拡散解析による汚染機構の把握も行います。
土壌汚染調査・地下水汚染調査・分析結果より、以下のコンサルティング
サービスを提供致します。
(1)周辺環境への影響評価
(2)土壌汚染浄化対策の提案
(3)自治体との協議・調整
対象地の地盤環境・汚染機構などに応じた、最適な浄化対策を計画し、
有害物質の原位置抽出などの浄化対策を実施します。
さらに、対策後の浄化効果の確認や浄化工事による周辺環境への
影響監視などのモニタリングについても検討・実施します。
汚染土壌を掘削し、場外へ搬出します。
搬出した土壌は、洗浄工場やセメント工場などでリサイクルします。

写真:汚染土壌の除去工事
揚水井戸を設置、汚染地下水を揚水し、回収します。
回収した地下水は、水処理設備で規制値以下にして、下水などへ放流します。
地下水中に空気を注入して、揮発性有機化合物の揮発を促し、土壌ガスを
吸引することにより回収します。回収した揮発性有機化合物は
活性炭に吸着させ、廃棄物として処理します。
生物分解を促進するORCなどを地盤に注入することにより、
汚染土壌中にいる分解菌を活性化し、油などの分解を促進します。

写真:ORC注入状況
土壌・地下水中にフェントン反応剤(過酸化水素水と触媒)
を注入し、VOC汚染物質を二酸化炭素と水に
化学的酸化分解します。
サービス内容に関するお問合せや無料相談に関しては、
03-5832-7181へお電話頂くか、もしくは、下記のお問合せフォーム
よりお気軽にご相談下さい。
お問合せ後、更に詳しいお話が必要な場合は、訪問・ヒアリング
させて頂きます。その後、調査計画・見積書提出、契約締結
という流れになります。
ここまで、費用は一切かかりませんので、ご安心ください。
土壌汚染調査・土壌汚染対策に関して、ご契約となった場合は、
以下の流れで土壌汚染調査・土壌汚染対策を進めます。

環境省指定調査機関:指定番号 環 2003-1-300
濃度 第99-4612号 (H12.02.28)
音圧レベル 第01-4707号 (H14.01.16)
振動加速度レベル 第01-4804号 (H14.01.16)
土壌汚染対策法に基づく指定調査機関の開示情報(平成22年3月31日現在)
サービス内容に関するお問合せや無料相談に関しては、
03-5832-7181へお電話頂くか、もしくは、下記のお問合せフォーム
よりお気軽にご相談下さい。